●当医院のささ山医院長が読売新聞の取材を受け、5月4日の紙面に掲載されました。
その内容を紹介いたします。

読売新聞備後版　5月4日掲載

公的助成、うまく活用　

−不妊治療−

晩婚化とともに、増加傾向にある不妊治療。「くらし健康面」では、昨年1年間の延べ妊娠数を35件以上と回答した医療機関を一覧にしたが、地域版では、全アンケート回答施設について治療費用なども含めて紹介する。延べ妊娠数、体外受精、顕微授精の件数については、くらし健康面で解説している。

治療にかかる費用

体外受精や顕微授精は、保険が適用されず、費用は医療機関によってまちまちだ。アンケートで、標準的な体外受精1回の費用を尋ねると、全国で半数が30万円台と回答し、20万円台としたのは約3割だった。
体外受精や顕微授精には公的助成もあり、厚生労働省は、夫婦の所得が730万円未満の夫婦が受ける場合、年間20万円を上限に5年間、費用を補助している。これとは別に、独自に助成している自治体もある。

出産設備

不妊治療を行う医療機関には、出産設備があるところもあれば、そうでない施設もある。一覧表には、出産設備の有無を示した。
妊娠したら、どこでお産するのか、また、妊娠中に危険な状態になった場合、どこで治療を受けられるのか、安全にお産するための態勢について事前に医師に確認したい。

男性不妊

男性不妊の診断は、精液を採取して精子の数や動きを調べる。中には精子がない人もいる。これは、精子をつくる「精巣」周辺の静脈にもともとコブがあり、血流が悪くて精子をつくる機能が無かったり、精子が通る「精管」が詰まったりしていることが原因だ。そうした場合、手術で機能改善を図ったり、精巣の組織を切り出し、精子を取り出したりする。

高年齢女性の負担軽く

1997年に開院、不妊治療で年間約200ケース以上の妊娠の実績がある「幸の鳥レディスクリニック」（福山市春日町）のささ山高宏院長（51）に、治療の現状や最新技術について聞いた。

排卵誘発剤を使って取り出した卵子と、遠心分離器などで選別した精子とをシャーレ内で自然受精させ、2〜5日間培養した後に子宮に戻すのが通常の体外受精です。注射針で子宮に精子を直接注入する「人工授精」などで妊娠出来ない場合に行う方法ですか、男性の精子が極端に少なかったり、精子の運動能力が低かったりなど、通常の体外受精でも妊娠が難しい場合、「顕微授精」を選択します。
「卵子細胞質内精子注入法」といい、直径約6マイクロ・メートルのガラス管で捕まえた精子を、卵子に直接注入し、その後は通常の体外受精と同様に培養してから子宮に戻します。2001年に始め、妊娠率は約35％。この技術で45歳で初めて妊娠出産した例もあります。
現在では受精卵の凍結保存や受精卵の着床を助ける技術の開発で、複数回の出産を望む夫婦や、着床しにくい高年齢女性の負担は大きく軽減されました。精液中に精子がなくても、「精巣内精子回収法（TESE）」によって顕微授精も出来るようになりました。

県や福山市など体外受精や顕微授精の費用助成制度を設ける自治体も増えました。新たな家族を迎える可能性は広がっているのです。